株価収益率 株価収益率の概要
株価収益率には決算により確定した純利益を元に算出される数値(前期実績PER)と期末で予想される純利益を元に算出される数値(予想PER = Forward 株価収益率の定義 P/E)があり、株式市場では一般に予想PERが重視される。予想PERは当該企業が半期・四半期毎に公表する決算予測をもとに算定されることが多く、その的中性や信憑性に対するスタンスの違いにより利用には慎重さが求められる。一般的には予想PERの算定根拠としてアナリストの予測が採用されることが多い。
適正とされる値
株価収益率の標準値は14から20の間 (≒益回り5 - 7%)が適正とされるが当該企業の成長性に楽観的な場合(成長株)は高PERまで買われ(利益の高成長が見込める場合、現行では高いPERも数年後には低い水準になることがある)、将来に不透明感が高い場合は低PERで取引される。また石油や鉄鋼、海運など国際商品市況に業績が大きく影響をうける業種は過渡的な経緯や国際的な落ち着き所としてセクター全体が低PERで取引されていることがある。不動産に対する投資収益率(不動産価格/年間賃料)が構造的に20近辺であり(地価の変動と賃料相場が連動する特性があることから)、証券市場全体の株価収益率が20を越えて買い上げられている場合は株価バブルを警戒する必要がある(個別銘柄では前述のように将来性を期待して買い進められたり、また(予想)純利益が下方修正されることで高PERとなることがある)。
ニューヨーク証券取引所では伝統的に14 - 20程度をコアとした株価収益率の推移を示してきたが、日本ではバブル景気崩壊後に株式の相互持合いが解消される1990年代頃までは40~60内外の相当割高な株価で推移してきた。また新興市場では成長性を期待した取引が中心となることから、NASDAQでは60 - 80程度 (≒益回り1.25 - 1.7%)をコアとした株価収益率の推移が見られる。市場間、あるいは投資対象(企業・債券・不動産・商品先物等)間での投資収益率の大幅な違いは価格変動の大きな波乱要素であり投資対象、たとえば企業収益などへの期待が正・負いずれかの方向に大きく裏切られることなどをきっかけに急激な相場変動や市場の混乱をもたらす要因となる。
株価収益率 (読み)かぶかしゅうえきりつ
株価水準を評価する際に用いられる指標の一つで、株価を1株当りの年間税引純利益で除して求められる。PER(price earning ratio)ともいう。従来日本では、株式投資の基準として、配当を株価で除して算出される「利回り」が中心となっていたが、アメリカでは有力な株式投資の指標として、また企業の業績を示す有力な財務指標として、株価収益率が利用されている。一般に収益率が高ければその株式は成長性が買われて割高であることを意味しているが、株価は理論的には「将来利益の現在価値の総額」と考えられることから、かならずしも「高いから割高」ともいえないことには注意が必要である。つまり、分子にある「株価」は、理論上、「今後得ることができるであろう将来の利益の総額」であり、それを「現時点の利益」で除しているとも考えられるので、この値が「高い」ということは、それだけ「現時点の利益に比べて、将来の成長力が高い」ともいえることにもなる。とはいえ、グローバル化の進展とともに、配当より利益が企業の実力を反映しているという観点から、株式市場の国際化が進むに伴い、株価収益率の利用度が高まっている。
ASCII.jpデジタル用語辞典 「株価収益率」の解説
株価収益率
ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 「株価収益率」の解説
株価収益率
かぶかしゅうえきりつ
price earnings ratio
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
百科事典マイペディア 「株価収益率」の解説
株価収益率【かぶかしゅうえきりつ】
1株当りの会社利益(税引後)に対する株価の倍率で,price earnings ratioという。PERあるいは単にレシオratioという呼称が一般的。この数値が小さいものは会社利益に対して株価が相対的に低水準にあることを示す。株式投資の判断基準として利用される。資本市場の国際化,経済成長への認識の高まりなどから,指標としての株価収益率が重視されるようになった。
Pythonで株価の収益率を分析してみた。
金融知識
加えて、アラサーが「資産運用→ブログ→プログラミング」と手を付け始めるのが、この界隈の一連の流れな気がして、お恥ずかしい限りです。次は「転職」か「ネットワークビジネス」でしょうかね。笑
今回手を付けたのが、「株価収益率」の分析です。
株価収益率の回帰性
回帰性とは「動物がもといた生息場所にもどる性質」のことです。では、株価収益率はどこに「帰るのか」というと”平均“に戻ってくると考えられています。
1990年にノーベル経済学賞を受賞したCAPM理論によれば、最も効率的なポートフォリオは市場の全体の複製です。
この世の中は資本主義社会であり、売り上げがある・革新的な技術を持っている強い企業は成長し、時代に取り残された弱い企業は淘汰されていきます。そのため、強い企業の時価総額は上昇・弱い企業の株価は減少するため、経済の成長=人類の生産性に賭けるののならば、市場全体(=現実的には保有できないので時価総額平均)を持つことは、リターン・リスク効率が最大となるポートフォリオを持つことと同義になります。
結果、CAPMが成り立つのならば、株価の上昇率は「ポートフォリオが対象とする経済圏の成長率」とイコールになり、上下に変動するのは「ノイズ」ということになります。
つまり、CAPMが成り立つならば、株価収益率は企業・経済の成長率に回帰し、この自然界におけるランダムなノイズは人間の身長だろうと、ネジの不良品の発生確率だろうと、実験の測定誤差だろうと、正規分布に従うため、「何かしらの成長を平均とした正規分布」に従うと考えることができます。
株価収益率は正規分布に従うのか
各種パラメータの決定
正規分布に従うとしても、正規分布として必要な数値が二つあります。それは平均と標準偏差です。
なお、世界最大の機関投資家であるGPIFが2020年4月に政策的資産構成を見直しましたが、このときの期待リターン・リスクの見込み方法は、それぞれブックビルディング法・実績リスクを使用しています。
実績と分布の比較
株価収益率の定義
もう少し視覚的に正規分布と一致しているか比較する方法が、QQプロットです。QQプロットとは、実績値(測定値)そのものをX軸に、正規分布に従う場合の期待値をY軸にとってグラフにしたものです。 実績値(測定値)を昇順に並べた順位からパーセンタイル(累積確率)を求め、正規分布の確率密度関数の逆関数を用いて期待値を予測します。 プロットが一直線上に並べば、実績値(測定値)は正規分布に従っていると考えらる 、というものです。
グラフ作成時の留意点ですが、理論値と実績値を比較するためには、実績値を”正規化“する必要があります。正規化とは「比較・演算などの操作のために望ましい性質を持った一定の形に変形すること。」だそうですが、ここで言う正規化とは”総合計が1”になるようにすることを指します。
また、一見ややこしいQQプロットも関数「stats.probplot(iq, dist=”norm”, plot=plt)」の一文だけで作成することができますので、少しPythonの便利さを実感した気がします。
正規分布かどうかの検定(シャピロ・ウィルク検定)
一般的に、標準偏差が既知である前提で標本平均(サンプルから求めた平均)を検定する方法がt検定、平均が既知である前提で標本分散(サンプルから求めた分散)を検定する方法がχ2乗検定、とあるように「正規分布かどうか」を検定する方法がありました。
サンプル数が十分多い場合はコルモゴロフ・スミルノフ検定(Kolmogorov-Smirnov test)、それ以外はシャピロ・ウィルク検定(Shapiro-Wilk test)を使うそうです。サンプル数の多い・少ないは1000個ほどでしょうか(主観)。
最初から「求めている結果(主張したい説)を帰無仮説して、採択すればよいのでは?」と考えるかと思います。しかし、この流れで帰無仮説を採択してしまうと、それは”帰無仮説は棄却されなかった(否定されなかった)“だけであって”帰無仮説が正しいと言える”わけではないのです。あくまでも証拠不十分により棄却できなかったに過ぎません。
t分布
TOPIXとS&P500は正規分布とは言えない。
という結論が出ました。あれ・・・QQプロットはいい感じだったのに。やはりサンプル数が多いからなのでしょうか。SW検定のp値算定の表はn=50が最大だったので、50以上の場合はコルモゴロフ・スミルノフ検定を使った方が良いのでしょうか。
株価収益率 株価収益率の概要
株価収益率には決算により確定した純利益を元に算出される数値(前期実績PER)と期末で予想される純利益を元に算出される数値(予想PER = Forward P/E)があり、株式市場では一般に予想PERが重視される。予想PERは当該企業が半期・四半期毎に公表する決算予測をもとに算定されることが多く、その的中性や信憑性に対するスタンスの違いにより利用には慎重さが求められる。一般的には予想PERの算定根拠としてアナリストの予測が採用されることが多い。
適正とされる値
株価収益率の標準値は14から20の間 (≒益回り5 - 7%)が適正とされるが当該企業の成長性に楽観的な場合(成長株)は高PERまで買われ(利益の高成長が見込める場合、現行では高いPERも数年後には低い水準になることがある)、将来に不透明感が高い場合は低PERで取引される。また石油や鉄鋼、海運など国際商品市況に業績が大きく影響をうける業種は過渡的な経緯や国際的な落ち着き所としてセクター全体が低PERで取引されていることがある。不動産に対する投資収益率(不動産価格/年間賃料)が構造的に20近辺であり(地価の変動と賃料相場が連動する特性があることから)、証券市場全体の株価収益率が20を越えて買い上げられている場合は株価バブルを警戒する必要がある(個別銘柄では前述のように将来性を期待して買い進められたり、また(予想)純利益が下方修正されることで高PERとなることがある)。
ニューヨーク証券取引所では伝統的に14 - 20程度をコアとした株価収益率の推移を示してきたが、日本ではバブル景気崩壊後に株式の相互持合いが解消される1990年代頃までは40~60内外の相当割高な株価で推移してきた。また新興市場では成長性を期待した取引が中心となることから、NASDAQでは60 - 80程度 (≒益回り1.25 - 1.7%)をコアとした株価収益率の推移が見られる。市場間、あるいは投資対象(企業・債券・不動産・商品先物等)間での投資収益率の大幅な違いは価格変動の大きな波乱要素であり投資対象、たとえば企業収益などへの期待が正・負いずれかの方向に大きく裏切られることなどをきっかけに急激な相場変動や市場の混乱をもたらす要因となる。
くつみがき
と変形出来るので、日本国内では、
EPS=(一株当たりの純利益)と定義して(表現することにして)、
PER(株価収益率)が以下の式で表されることもある。
【ポイント】
PERは市場の企業に対する期待度を表しています。
基準となるのは当期の純利益又は来期の予想純利益です。
したがって、
PERが高い程、企業が市況から過大評価されていることを表しており、
PERが低い程、企業が市況から過少評価されていることを表しています。
よって、同業種に企業Aと企業Bが存在しており、
企業AのPERが10倍で、
企業BのPERが100倍である場合には、
市況は企業Aより企業Bに過剰な期待をしています。
PERが極端に高い企業は、
市況からの期待に応えられなくなると、
株価を大幅に下げる場合があります。
PERが極端に高い企業は、
市況から実態よりも過剰に良い評価を受けてしまっているため、
失望された時の評価の下げ方が極端になるからです。
また、一般にPERは20倍が適正であると考えられているようです。
ただし、業界によって多少異なることがあるので、
業界の平均PERを算出して利用することもあります。
(東証が発表しているものを使う場合の方が多い。)
売上高総利益、営業利益、経常利益からは、
配当以外にも支払うものが残っているため、
PERは「配当に繋がる純利益」を基準に計算しています。
上の2つの表から、
現時点での時価総額が82,858(百万円)で、
当期純利益が1,268(株価収益率の定義 百万円)です。
また、PERを来期に予想される純利益を基準に計算する場合もあるので、
PERを見た場合には何時の純利益と株価を基準に計算しているのかを
確認することが重要です。
【参考】
成長率が高い事業分野に属する企業の株式は、
PERが高くても割安な場合がある。
成長中にある企業では、
数年後の純利益が倍増する可能性があるため、
現在の純利益を基に計算したPERが高くとも、
株式を買う人が存在するからである。
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